公明党が推した「子宮頸ガンワクチン」という日本人撲滅計画
子供を守る、教育12 /252017
2017年02月07日(火)
日本で子宮頸がんワクチンの副作用で６３人が提訴するという事件が起きましたが、このワクチンに公金が出るように国会で働きかけたのが公明党の松あきら議員でした。内閣総理大臣は菅直人、当時の厚生大臣は舛添要一。
そうです、公明党ですよ。そうか、そうか、やっぱり。
そして、2013年６月２７日付の週間文春で「子宮頸ガンワクチン推進の急先鋒、松あきらの夫と製薬会社の蜜月」という記事が掲載されました。なんと、夫の西川知雄弁護士は、ワクチンを製造するグラクソ・スミスクラインの弁護をしていたことが明かされています。そして、西川弁護士の法律事務所に勤務していたダン・トロイ氏という人物がグラクソ社の副社長に就任。
子宮頸がんワクチン接種の公費補助予算は年間３００億円でした。「受けるのは無料だし、万が一健康被害が起こっても手厚い救済措置がある。」って恐ろしい。
ちなみに、「子宮頸がんワクチン」というのは、日本語に意訳したもので、英語ではHPV Vaccine（ヒトパピローマウイルスワクチン）と呼ばれていますが、商品（薬物）名のワクチンは、「ガーダシル」や「サーバリックス」として出回っています。
アメリカでも、オーストラリアでも、ガーダシルの健康被害による訴訟が起きています。（イギリスのブランドは、サーバリックス）だいぶ前から、海外ではヒト用のワクチンにペット用の断種材として使われた「アジュバント」が含まれていることを問題視していた医師がいました。
そして、実際に副作用で重篤な健康被害にあった若い女性たちが世界中で続出して訴訟を起こしているにもかかわらず、それでも「火消し」に一生懸命になるマスコミ媒体や政党は確信犯であるとしかいえません。それでも、人間なんでしょうか？ 自分の子どもや孫全員にそんなものを打たれたら、どう思うのでしょうか。（「製薬会社の社員は、ワクチン汚染の害を知って自分の子どもには打たない」という記事を以前、出しました。）
子宮に起きる健康被害というのは、次世代の子どもが生まれてこない、生まれにくくなるという現象につながります。
日本人の存続のために、この問題を解決するのが一番重要なことではないでしょうか。