不正選挙の大嘘がばれ始めた！X22レポート２４６８ｂ
アリゾナ州マリコパ群で、大統領選挙の再集計が行われている。ディープステートはパニックなんてものじゃない。必死で反逆してくるに違いない。しかし、止められない。もし、売電がマリコパ群で１０万票も負けていたことを人々が知ったら、みんな疑い始めるだろう。ほかの州でも本当は負けていたのではないかと。この人々の気づきが大きな力そのものなのだ。ディープステートはマイノリティーになる。
外国からの選挙干渉があったのだ。この選挙干渉は、アメリカの政治組織内部への侵入という形で行われた。内側からの腐敗工作だ。だが破壊工作の兵隊も雇われていた。それが、アンティーファやBLMだ。外国とディープステートは表に出ない形で、アメリカを破壊しようとしていた。もちろん大手メディアも掌握している。
しかし、アリゾナの再集計を見て、人々はだんだんとコントロールを自分たちの手に取り戻し始めた。「もうたくさんだ」と言い始めた。
パンデミックなんて無視だ。集まろう。会食しよう。学校に子供をやろう。マスクを外そう。学校で、左翼の批判的人種理論を教える教師を首にしよう。左翼思想のトップを追い出そう。誰が多数派の市民だと思っているのだ！コントロールを取り戻そう！
何度も何度も、不正選挙なんて陰謀論だとマスコミは言ってきたが、嘘だということが、再集計で発覚した。一部の人は気づいて声を上げていたが、マジョリティー多数派が気付いたのだ！ゲームオーバーだ！
奇妙なことに、売電はたばこのニコチン量を減らそうなんて言っている。また、ブルームバーグ市長は、肥満防止のために、２リットル入りのボトルを廃止して、１リットル入りだけ販売しようなんて言っている。市民の心配をするふりをして、企業の売り上げ増大に協力しているだけだ。自立した大人の我々に対し、親のようなおせっかいはやめてくれ！
売電政権は国民をあほだと思っているようだ。バイデンのyoutube視聴率が低いのは、あまり目立たないように政策を実行するための手段だという言い訳をマスコミにさせている。
ハリウッドの俳優たちにワクチン接種を強制したり、メジャーリークにジョージア州から撤退するよう指示したりしている。また、SNSに対して、誰を検閲すべきかを指示している。
これらの市民をスパイする行為は憲法違反であるが、堂々とバイデン政権が実行していることがマスコミで暴露されている。これまでも隠れてやってきたことは明白だ！
ディープステートは、ビッグテックなどの外部の会社を使って、政府と意見の違う一般市民を検閲させている。９・１１や今年の１月６日の国会襲撃事件をわざと起こして、国内のテロリストを発見するためだという言い訳を使うのだ。このようなインターネットを使っての完全検閲社会をすでに実現している中国のやり方が、アメリカにそして全世界に広まってしまう。
これに対抗するには、我々自身がメディアになるしかない。自由な検閲のないプラットフォームで情報を交換するのだ。そうでないと一部のメディアによって完全に支配されてしまうと、ウィキリークスのアサンジは主張する。
そしてそれは起きている。世界中で。
Q1195の予告したように、FBIが、民主党を裏切ったセス・リッチ氏の暗殺者にお金を払ったことを認めたニュースが出た。テキサスのある家で、９０人もの誘拐された子供が発見されたニュースが出た。ドイツでも人身売買や子供ポルノサイトの運営組織が摘発されたニュースが明るみになった。
イラン核合意とは、悪事の資金をテロリストグループにまわすための隠れ蓑だったことも分かった。だから、トランプがつぶしたのだ。DIAは正式に認めた。アルカイダの本部がイラン国内にあることを。もちろんイラン政府の許可のもとにだ。これを売電政権は復活させようとしている！
トランプがイランに貿易制裁を課そうとしたとき、ジョン・ケリー元国務長官はことごとく邪魔だてしたことが分かった。これは違法である。イランはアルカイダをかくまっていたのだ。
ポンぺオ氏が語ったように、我々は今戦争中で、攻撃フェーズに移行中なのだ。
さて、トランプは、５月１日にアフガン撤退を約束し、タリバンは、５月１日以降も米軍が残留するなら攻撃するという協定を米国と交わした。しかし、売電政権はこれを破った。これは、アジェンダの一部なのか？
ところで、小人１９には何の科学的裏付けもない。２０１７から２０１９の治癒率は９９パーセントであり、インフルエンザ死者数はほぼゼロになった代わりにコロナ死者数が数えられたが、その数は急増しているわけでなく横ばいである。インフルエンザ患者数を置き換えているだけなのだ。
感染者を老人ホームに送り込んで死者を増大させる殺人行為を行ったのはニューヨーク市長のアンドリュー・クオモ知事だ。死亡者増をトランプのせいにした。
テキサスで親たちが立ち上がった。教育委員会に対し、「クリティカル・レース・セオリー（批判的人種理論）を子供たちに教えるな！これはむしろ人種対立を生みだすものだ！」と合同で宣言し、トップを追い出そうとしている。
今や一般の人々が目覚めとともに大きな力となって渦巻き始めたのだ！
