イスラエルvs.イラン戦本格化
【訳】
モサド（イスラエルの諜報機関）を支配しようとするあらゆる試みに+8を与える。イスラエルに同調する人々はどこにでもいる。たとえ特権が与えられていても、同盟関係に関係なく、イスラエルはあらゆる攻撃に干渉することができる。特権は無効となる。
暴力、政府
沿岸地域、国家
【コメント】
2024/4/2にイラン大使館が空爆されたのを受け、イランはイスラエルへの報復を宣言しました。
これまではイスラエルvs.武装組織「ハマス」の戦いであり、「ハマス」をイランが支援している、という状況でした。しかしイスラエルがイラン大使館を空爆したことにより、来週にもイスラエルvs.イランの戦争へ進展していきそうです。
https://www.yomiuri.co.jp/world/20231011-OYT1T50045/
イスラエルを支援するアメリカ軍へもイランが攻撃することになると、アメリカも報復攻撃することになるため、これが本格的な第三次世界大戦の始まりではないかと言われています。
2025年に米国の不動産ローンが焦げ付く
【訳】
“差し押さえ”
企業、政府グループ、または銀行を支配する試みに +3 を与える。
貯蓄貸付組合（S&L）にはお金を消滅させる力があります。 彼らが自らアクションを起こすことによって、銀行、企業、または政府グループのアクションをキャンセルすることができます。
【コメント】
アメリカでは、2025年末までにオフィス向け不動産ローン約5600億ドルの期日が到来します。しかし、これらの多くが返済されない可能性が高くなっているというのです。
その原因と今後の予測は以下の通りです。
コロナ以降、アメリカでは在宅勤務が主流となったため、オフィスの借り手が減った
→ビル所有者は、家賃収入が減りローンを返済できなくなる
→2025年、不動産会社や銀行が倒産または大赤字になり、アメリカは不景気になる
アメリカの現在の株価は実態を伴わないバブルと言われており、いつはじけてもおかしくない状況です。
大統領選がある2024年は、一般に株価は下がりにくいと言われています。現大統領は再選のために株価を下げさせまいと施策を打ち、新大統領が着任後は新たな施策に対する期待感等で株価が上がることが多いためです。
しかし翌2025年、オフィス向け不動産ローンの焦げ付きにアメリカ経済が耐えられるかどうか、注視する必要があります。アメリカの株価が暴落すると、日本も連動して下がるので日米両国とも不景気になります。
中国も領土拡大をめざしているのか
【訳】
中国の天然資源は、それを管理するグループが企業である場合、そのグループに１つの特別なアクション引換券を与える。中国は数千年存続しており、さらに数千年存続し続けることになりそうだ。災害をも含め、それを破壊しようとするいかなる試みも－20のペナルティとなる。
パワー4 抵抗４
政府
巨大、共産主義者、沿岸、国
【コメント】
ロシアのプーチンは帝政ロシアの復興を目指していると言われていますが、歴代王朝の歴史が長い中国もまたさらなる大国をめざしているのだろうか。
2013年7月に国営通信社「中国新聞網」が報じた中国の6つの戦争プラン(「六場戦争」)によれば、最初の戦争は「2025年までに台湾統一」とあります。
しかし、2022年3月に「中国の習近平国家主席がこの秋、台湾を併合する計画を立てていた」と書かれたロシアの内部文書が流出。
10月にはギルデイ米海軍作戦部長が「（台湾侵攻は）2022年、あるいは23年の可能性もあると思っている」と発言。
ブリンケン米国務長官も同様に、「中国が以前の予想よりはるかに早いスケジュールで台湾の統一を目指している」との発言をしていますので、今すぐにでも台湾侵攻が始まる可能性はあるのです。
アメリカは、ウクライナ侵攻の情報も事前につかんでいたので、この発言はかなり正確と思われます。
(個人的には、台湾より⑥ロシア占領領土奪取を今やるほうがウクライナ侵攻に忙しいロシア側が手薄で楽勝だと思うのだが)
中国が台湾に侵攻すればアメリカ軍が応戦する可能性がありますが、その場合、沖縄米軍基地を基点とすることになるでしょう。そうなれば中国は沖縄をはじめ日本全土へ反撃することとなり、戦場はアメリカ本土ではなく日本ということになります。
今すぐ台湾侵攻が始まる可能性があることを念頭に、不安がらずに備えておきましょう。
戦時中に強いのは地方の農村地帯です。
食べ物に困らず、軍需施設の近くでなければ空襲もほぼありません。
実家など、地方・国外への避難場所を確保できるなら、移動手段・経路を確認し、紙の地図を用意しておくだけでも安心でしょう。戦争が始まったら早めに避難するのが一番の得策です。ロシアの富裕層は、戦争開始前後に国外へ避難していました。
都市部は空襲で狙われやすいため、食料の備蓄・簡易トイレ・ラジオ・薬など災害時と同じ備えが必要です。
戦時中は通信やエネルギー供給ラインを攻撃されやすいため、メール・電話・インターネット・電気・ガスが使えるとは限りません。それらがなくても生き抜ける備えが必要です。
戦時の本格的な備えはこちら
原子力発電所と核爆弾製造、プーチンの拡大自殺説
【訳】
ロシアは、共産主義者グループを直接支配するために+4を持ち、共産主義者グループを支配または破壊する攻撃に+2を与える。
しかし、ロシアの直接支配のためにいかなる共産主義者グループも+4を得る！
パワー4 抵抗5
暴力、政府
巨大、沿岸、国
【コメント】
ロシアがウクライナの原子力発電所を攻撃したところを見ると、原子力発電所を国内に持つということは、戦時にプルトニウムの強奪、放射能漏れなど、大きなリスクをかかえることになるということが今回明らかになりました。
これが今後、各国の原子力離れにどの程度影響を及ぼすでしょうか。
ただし、原子力を国内に持つことは同時に、核爆弾の製造能力があるということを他国にアピールする効果もあります。
核爆弾を持たない国でも、原子力発電関連でプルトニウムを保有していれば、１か月程度で核爆弾を製造することが可能といわれています。
日本も45.5トンものプルトニウムを、「非軍事用」として保有しています。
ひとたび戦争になれば、このプルトニウムで核爆弾を造ることは可能なのです。
平時には、プルトニウムを保有することによって他国へ脅威を与え、攻め込まれないようにする、という効果はあるでしょう。
こういったことから、ロシアがウクライナの原子力発電所を次々に制圧した理由は、核爆弾を造らせないため、と見られています。
日本も戦争になれば、同じ理由で原子力発電所が攻撃され制圧される可能性が高いということです。
一方で、プーチン大統領の心身の状態が心配です。
プーチンの足の動きなどから、パーキンソン病が進んでおり、その症状の一つである妄想などが出てきて、今回の戦争に至ったのではないか、といわれています。
プーチンが妄想を発症していたり、サイコパス的人物であれば、理屈は通用しません。プーチンを追い詰めることによって、彼が思いあまって世界へ向けて核爆弾のスイッチを押す可能性も考えられます。
病による自分の死期を悟ったプーチンが、拡大自殺(無関係な人を道連れにする自殺)として、今回の戦争をしかけた、という見方もできるのです。
ウクライナ侵攻は第三次世界大戦のはじまりか
【訳】
他の国家を破壊するために直接攻撃を行う国家は、パワーが3倍になる。
成功した場合は、攻撃した国家は、陰謀カードともう1枚アクション引換券を即座に得る！
失敗した場合は、攻撃側は破滅し、防御したプレイヤーの勝利条件に加算される。
このカードはプレー中、黄色の新世界秩序カードと入れ替わる。
【コメント】
ついにこのカードを訳す時が来てしまいました。
ロシアによるウクライナ侵攻は、第三次世界大戦につながるといわれています。
今までの宗教・テロがらみや民族紛争とはわけが違います。
ウクライナ侵攻は(旧)社会主義国が領土を広げようとする戦争であり、それを資本主義の欧米が黙って見逃せるわけがない、という(旧)社会主義vs.資本主義の政治的構図があるからです。
基本的に、過去の世界大戦は政治的な主義主張が異なる国同士の覇権争いであり、今回もまさしくその形です。
中国は、今のところロシアを批判する姿勢は見せていません。
北京オリンピックにプーチン大統領が招かれたところを見ると、中国-ロシア間で最終打ち合わせがあったのではないでしょうか。
中国がロシアの味方をすることが確認できたのでロシアが戦争を開始したとも考えられます。
世界がロシアに経済制裁を加えても、中国経由で資金も物資もロシアに入れば、ロシアにとって問題はないわけです。
また、ウクライナ侵攻を欧米が見逃すと、次は中国による台湾侵攻など、社会主義国による似たような領土拡大が行われるという見方があります。
それを阻止するために資本主義の欧米大国は今回、動かざるを得ないでしょう。
しかし各国が派兵を始めれば、気がつくと第三次世界大戦になってしまうのです。
もし第三次世界大戦になった場合、日本は、台湾を中国と取り合う戦争に動員されるかもしれません。
大戦中にどさくさ紛れに領土を拡大する別の戦争が始まることはありがちです。
アメリカ軍が台湾で戦ってくれるかというと、おそらく対ロシア戦で手いっぱいで、台湾はほとんど日本におまかせになるでしょう。
余談ですが、知人の台湾人が言うには、「台湾人は親日的で、日本の統治下だった時に水道、鉄道などを日本に作ってもらったので、中国の支配下に入るくらいなら、日本の植民地になりたい」とのこと。
世界大戦は、「これから世界大戦を始めます」と言って始めるわけではありません。いつの間にか大国各国が参加して各地で戦争となり、あとでその一連の戦争がまとめて「第〇次世界大戦」と名付けられるのです。
ちなみに、武器、弾薬、戦車、戦闘機、戦艦などを作る軍需産業は、戦争をするとすごく儲かります。軍事費は拡大してきており、そうなると「軍需産業見本市」である戦争をやりたくなる、というのが世の常です。
今や戦争といえば、無人戦闘機同士の空中戦やサイバー攻撃が中心になるかと思いきや、ウクライナ侵攻を見る限り、昔ながらの地上戦なので驚きました。
ゲーマー同士の戦いみたいな近未来戦争ではなく、市民の血を見せることで相手国に降伏を迫っている様子です。
戦争経験者が高齢化してほとんどいなくなった今、また人間は過去の大戦の悲劇を忘れ、欲望のために血で血を洗う戦争を始めようとしています。
第三次世界大戦にならないよう、欧米大国には冷静な対応を望みたいところです。
13日金曜日
【訳】
このカードは、ライバルの順番が回ってきたらすぐに使って下さい。そのライバルは現在の順番が終わるまで、いかなる理由があっても陰謀カードを引くことができません。このカードはマジックグループからのアクションを必要とします。
【コメント】
13日金曜日を欧米人が忌み嫌うのは以下のような説があります。
・イエスが十字架にはりつけにされた日が13日金曜日
・ケインがアベルを殺害したのが13日の金曜日
・大洪水からノアが脱出したのもバベルの塔が壊されたのも13日の金曜日
・12使徒の1人、ユダは最後の晩餐の13番目のゲストだった。また最後の晩餐が金曜日だった
・古代ローマで魔女は12人で集まり、13人目は悪魔だった
・北欧神話で、12人の神が祝宴を催していた時に13人目の招かれざる客ロキが乱入しバルドルを殺してしまった
・13はどの数字でも割り切れず、12進法からもはみだしているため、縁起の悪い数字とされる
・イブがアダムを誘惑したのが金曜日
13という数字を避ける例は以下のとおりです。
・米英国の高層ビルのほとんどは13階がない。
・空港の多くは13番ゲートを欠番としている
・病院やホテルは13号室を欠番としている
アメリカでは13日金曜日恐怖症のカウンセリングまであると言いますから、日本で「4（死）」や「仏滅」を避けるのとは嫌悪感のレベルが違いそうです。
出典
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/nng/article/news/14/4256/
ちなみに、
13日の金曜日は、1年の間に必ず1回以上、最大で年3回、現れ、「毎年、必ず、5月から11月の間に現れる」とのこと。
その理由は、「素数」にあり、数学的に説明できるそうです。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/72665?page=2
イタリアでは13日の金曜日は昔から縁起の悪い日とは思われておらず、ずっと13はラッキーナンバー。イタリアで13日金曜日に相当するのは17日の金曜日だそうです。
奇しくも明日は13日金曜日ですね。
経済はすべてつながっている
【訳】
「何」がないって？
災害！これはいかなる場所も破壊する速攻です。
アクションを必要としません。
そのパワーは通常16です。
オーストラリア、ドイツ、テキサスに対してはそのパワーは24です。
フランス、イタリアに対してはそのパワーはわずか8です。
彼らがアクション（カード）を使うことによって、酒造会社はこの攻撃のパワーを半減するか、倍増することができます！
攻撃が成功した場合、ターゲットは大打撃を受けますが、実はこの攻撃でそのターゲットを破壊することはできません。
【コメント】
・東京都は今、第３次緊急事態宣言下で、酒を提供する店は都から休業を要請されています。
・居酒屋などでも酒の提供をやめていれば、休業せず20時までの営業時間短縮でOKです。
時短に応じた店自体は、わずかとは言え支援金がもらえます。
しかしお酒の販売企業にとっては居酒屋への販売量が減るので、その打撃は計り知れません。
売上高前年同月比
・とくにビールは、居酒屋など業務用が販売量の半分を占めます。
しかし宴会自粛で売り上げが急激に減少。
加えて、業務用ではスーパードライなどのビール
が売れますが、家庭用では安い発泡酒や新ジャンル
中心に売れるので、飲む場所が居酒屋から家庭に移ることで、酒類の売り上げは大きく落ちこんでしまうのです。
居酒屋の倒産件数
居酒屋の倒産、コロナ禍背景に急増 過去20年で最多更新が確実｜ＴＤＢのプレスリリース (prtimes.jp)
・どこかを自粛すればどこかの会社がつぶれる可能性が出る。
経済はすべてつながって回っているのだな、ということを皮肉にも実感させられます。
ドルイド教の祭祀場ストーンヘンジ？
【訳】
ストーンヘンジがあなたの権力構造の中にあるなら、あなたはすべてのマジックグループ、マジック陰謀、マジック資産の影響を受けません。
【コメント】
イギリス南部にある世界遺産ストーンヘンジの巨大なストーンサークル。
5000年前と4500年前の2度にわたって造られたとされています。
しかし建造目的は謎で、
ケルト民族によるドルイド教の祭祀場説(前回訳参照)
天文台説
王の墳墓説
UFOの発着場説
太陽崇拝説
埋葬場所説
などなどがあります。
これに使われている高さ7メートルものサーセン石が、近年、化学調査によりストーンヘンジから北に約25キロ離れたマールバラに近い場所の石だと特定されました。
サーセン石のサンプルは1958年の考古学的調査の際に抽出された
また、ウェールズにあるさらに古い遺跡「ワイン・マウン」というストーンサークル（環状列石）を解体し、その石の一部を280キロ東のソールズベリー平原まで運び、ストーンヘンジの建設に使ったのではないかとの推測もされています。
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/21/021500073/
近年になって、使われている石の正体はかなりわかってきましたが、その建造目的はいまだ謎で、研究は半永久的に続くと言われています。
人を生け贄としていた英国ドルイド教
【訳】
ドルイドは、マジックグループによる、またはマジックグループに対する攻撃を支援または妨害します。
それが秘密裏に行われても、です。
このグループと、選択された場所の間にリンクを作ってください。
その場所は、災害に対し、+8パワーの影響を持ちます。
しかしもしその場所が破壊されたらドルイドも破壊されます。
そして、破壊されたグループとして攻撃者にカウントされます。
【コメント】
・ドルイド（Druid）とは＝古代のヨーロッパ西部に住んでいたケルト人が信仰したドルイド教、またその祭司。
ドルイドは、宗教的指導者でありながら、政治的な指導をしたり、公私の争い事を調停したりと、ケルト社会において重要な役割を果たしていたとされます。
古代の文書に、ドルイド教は人間を生け贄にする儀式を行っていたという記載があります。
また、儀式として人食を行った、とも言われています。
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/web/16/111800018/011800003/?P=2
「祭壇に捕虜の血をかけて内臓を捧げ、神々に祈っていた」「編み細工で作った巨大な人型の檻ウィッカーマンの中に、生きている人間を閉じ込め、火をつけた」という残酷な生け贄儀式の記載も残っています。
https://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/19/112400679/
ウィッカーマン
・「ハロウィン」の起源は、彼らの「サーウィン」祭とされており、ドルイドたちは、貴族の家などを回りながら、玄関の前で「トリック・オア・トリート」（Trick or Treat）と声をかけて人間の生け贄を差し出させたという、悪魔崇拝にも似たオカルト話が残っています。
https://true-ark.com/news-halloween-exposed/#i
コロナが長引くと国営化が進む？
【訳】
このカードはいつでも使ってください。
このカードは、ターゲットグループの抵抗力に匹敵する合計パワーを持ったイルミナティまたは政府グループによるアクションを必要とします。
そのグループが現在、企業である場合は２倍になります。
そのグループがもしライバルに所属している場合は、イルミナティとの親密度に応じてボーナスを追加してください！
ターゲットグループは永久に政府組織になります。
もし企業なら、その列はなくなります。
このカードをターゲットへのリンクと一緒に持っていてください。
（ウインドーの紙：『ランチ連邦部門』）
【コメント】
・コロナが長引くと、大企業でも業種によって倒産の危機に瀕します。コロナ禍に弱い業種とは？
飲食業
観光業（宿泊業含む）
運輸業（航空・鉄道）
百貨店
この中で、飲食店や宿、観光会社はある程度淘汰されてしまうでしょう。
デパートもネット通販中心へ移行していくと考えられます。
しかし、なくなると国として大きな問題が生じるため国営化せざるを得ない業種として、航空・鉄道会社があります。
この２つがなくなると国内外の人の移動・荷物の運送がままならなくなり、日本経済が破綻してしまうからです。
過去にもJALは2010年に会社更生法適用を申請し、国がかりで経営再建を行ったことがあり、採算の合わない地方路線でも、ある程度残さざるを得ないのがこの運輸業界です。
・逆にコロナに強い業種とは？
IT
医療
物流（宅配など）
・長期的には以下の業種も、業種全体が淘汰されるほど弱くはないのではないかと思います。
不動産：リモートワークの定着で、都市部から近郊・地方へ引っ越す人が増え、地方都市の開発が進むため（少子化による空き家増は、コロナ収束後のベビーブームで解決するかも？）
自動車：感染予防のため電車より自家用車移動が好まれる可能性がある。また地方都市に住む人が増えれば自動車は一人一台必須なため
・このように、コロナは弱者淘汰だけでなく、業種淘汰による経済体系の変革をも巻き起こしているのです。
これがいいことなのかどうかは別として、今私たちは抜本的な時代の変革期にいることは間違いありません。
