派閥=絶対悪じゃ無い。名称に悪いイメージが付いただけ、政治資金規制法を訂正し、外国人にパーティー券購入を禁止せよ！！収支をガラス張りにしろ！！
お金については裏金扱いせずに、記帳すれば済む話し。
一般国民は脱税なることを知るべし！！
派閥の問題は、パーティー券に中国人が大量に購入を許している事。特に「宏池会」！！
国会議員が中国人に懐柔されてしまう事。
マスコミは少しは事実を報道しろ！！だから、「マスゴミ」と言われるんだよ！！
保守党や減税日本が行った記者会見と経過を公開する。
ここまで、情報があって報道をしないマスコミは、すでに機能は失っているマスゴミでしかない事をしるべし。
憲法改正し、政党助成法を制定すべきである。
・2024/01/10 日本保守党 緊急記者会見
・20240116記者会見
・20240118公開質問状に関しての記者会見
・20240124再質問状提出記者会見
・愛知県自民党県連のポストへ いざ！いざ！
自民党の守る会では？
総理が本当にリーダシップを発揮するのか？
ＬＧＢＴ法が成立すると日本は変態野郎の天国になります。
左翼メディアはもちろん、エセ保守メディアもＬＧＢＴ法案について沈黙です。つまり、エセ保守の評論家たちは稲田朋美のお仲間ですね。
少なくとも。自民党に票を入れたのは憲法改正のためである。「ＬＧＢＴ法案」など不要な馬鹿法律
である。
「思想」を法律にしてはならない！！共産主義か！！馬鹿野郎！！
「ＬＧＢＴ法案」を推進した、稲田朋美，新藤義孝の増税派は落選させよう！！
卑怯なＴＶ局とマスコミの政権つぶしの報道は、本当は改革つぶしである。
１．概要
東北新社は、映像に関するあらゆる事業を行っている「総合映像プロダクション」です。
電波利権を確保するため、総務省に接待をしています。
ＴＶ局でいえば、波取記者と言われ、記事を書かず、接待専門の要因がいます。
波取記者は、記者ではありません。
今回、管総理のご子息がそれを行い、騒ぎになっています。
１００万円以下では、警察は動きません。
野党も、一切騒がないのは政権をつぶしたいだけで、実際は全ＴＶ局を調査すべき案件です。
全ＴＶ局を調査すれば、焦点がぼやけ、政権を攻撃できないからです。
関連動画があったのでご覧ください。
総務省の電波行政改革を行う関連職員が狙われたものです。
真の犯人は、電波行政改革反対派勢力でです。
正しくやるなら、マスコミが隠す波取記者こそ全ＴＶ局の波取記者を総チェックすべきです。
１．オリンピックとはなにか？
古代オリンピックが始まっ たのは、考古学的な研究によって紀元前８世紀ごろとされています。
現代のオリンピック は世界平和を究極の目的としたスポーツの祭典ですが、古代オリンピックはギリシャを中 心にしたヘレニズム文化圏の宗教行事です。
しかし、戦争をしていたら休戦にして参加し たところから、「平和の祭典」とも言えます。
２．森が女性蔑視で辞任なら北京五輪はボイコットが筋
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗前会長が自らの女性差別とも受け取れる発言の責任をとって辞任し、後任にオリンピック担当大臣だった橋本聖子新会長が選出された。
実態は、朝日新聞の切取りから始まったデマ報道で辞任させられたのが事実で報道犯罪である。
さらには、デマ報道をしたＴＶがネットせいにするという卑怯な宣伝をするしまつ！
もはや、悪の巣窟はマスコミである！！
３．中国のジェノサイドの実態
【在日ウイグル人が語る】中国共産党のウイグル人“絶滅”計画【WiLL増刊号＃431】
【緊急提言】国会議員はウイグル虐殺に声を上げよ！【WiLL増刊号＃432】
【在日ウイグル人の証言】中国「ウイグル人の内臓は高く売れる」【WiLL増刊号＃433】
既にナチスを超えた虐殺を行っているのが、中国である。
この国でオリンピックなどありえない。
４．中国の魔手
次は、日本の尖閣諸島→台湾→沖縄→北海道・九州がターゲットである。
未来の子供たちのため、今こそ憲法を改正し、自衛隊の足かせなくし自国を守れるように変えなければならない。
５．平和とは
自国を守る軍隊がある体制と有事の法整備（緊急事態法）がある状態を言う！
核武装国に囲まれるなら、日本も核武装するのは当然の権利である。
核は攻撃が主目的ではなく、反撃用設備であり、通常潜水艦に整備するものである。
攻撃させない抑止力の兵器である。
平和の反対は、無秩序であり、今の日本の状態を言う。
６．日本のマスコミが報道しないのは？
中国べったりの、マスコミこそ犯罪放送局の問題である。
国民の敵こそマスコミである。
森会長たたきより、中国のホロコーストこそ報道すべき内容である。
日本国民の敵は、反日日本人と反日マスコミの国内の敵と韓国のタックである。
公共放送であるＮＨＫの捏造が徴用工問題が起こしたものである。
ＮＨＫは、公共放送の資格はない！！
ＮＨＫ解体＋捏造放送局の取り上げこそ、日本の国益である。
さらに、放送局は、電波使用料が少なすぎである。
通信業者とＴＶ局の比較を見れば安すぎである。捏造ニュースを出す時点で公共性の価値はない！！
総務省 電波利用ホームページ｜電波利用料｜平成２７年度 主な無線局免許人の電波利用料負担額 (soumu.go.jp)
１．オリンピックとはなにか？
古代オリンピックが始まっ たのは、考古学的な研究によって紀元前８世紀ごろとされています。
現代のオリンピック は世界平和を究極の目的としたスポーツの祭典ですが、古代オリンピックはギリシャを中 心にしたヘレニズム文化圏の宗教行事です。
しかし、戦争をしていたら休戦にして参加し たところから、「平和の祭典」とも言えます。
２．森が女性蔑視で辞任なら北京五輪はボイコットが筋
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森喜朗前会長が自らの女性差別とも受け取れる発言の責任をとって辞任し、後任にオリンピック担当大臣だった橋本聖子新会長が選出された。
実態は、朝日新聞の切取りから始まったデマ報道で辞任させられたのが事実で報道犯罪である。
さらには、デマ報道をしたＴＶがネットせいにするという卑怯な宣伝をするしまつ！
もはや、悪の巣窟はマスコミである！！
３．中国のジェノサイドの実態
【在日ウイグル人が語る】中国共産党のウイグル人“絶滅”計画【WiLL増刊号＃431】
【緊急提言】国会議員はウイグル虐殺に声を上げよ！【WiLL増刊号＃432】
【在日ウイグル人の証言】中国「ウイグル人の内臓は高く売れる」【WiLL増刊号＃433】
既にナチスを超えた虐殺を行っているのが、中国である。
この国でオリンピックなどありえない。
４．中国の魔手
次は、日本の尖閣諸島→台湾→沖縄→北海道・九州がターゲットである。
未来の子供たちのため、今こそ憲法を改正し、自衛隊の足かせなくし自国を守れるように変えなければならない。
５．平和とは
自国を守る軍隊がある体制と有事の法整備（緊急事態法）がある状態を言う！
核武装国に囲まれるなら、日本も核武装するのは当然の権利である。
核は攻撃が主目的ではなく、反撃用設備であり、通常潜水艦に整備するものである。
攻撃させない抑止力の兵器である。
平和の反対は、無秩序であり、今の日本の状態を言う。
６．日本のマスコミが報道しないのは平和とは
中国べったりの、マスコミこそ犯罪放送局の問題である。
国民の敵こそマスコミである。
虎ノ門ニュースでも触れられている。
こんな、反日議員こそ歳費の無駄である！！
それを喜々と報道するマスコミは、国民の敵である。
５．森会長が辞任すれば、オリンピック中止になる
こんな、東日本大震災復興を示す東京オリンピックが、なくなれば、次は北京である。
コロナをバラまいた国がコロナ勝利オリンピックを開催することになる。ブラックジョークである。
そして、歴史には、日本はコロナに負けた国とされプロパガンダが行われる。
６．森会長が辞任後、事実を隠蔽する卑怯なメディア
メディアスクラムで、森会長を辞任させ、辞任後はネット民へ責任転嫁！！
まさに卑怯の極み！！
有害メディアには電波使用権を完全停止が妥当！！
死刑制度は、仇討ちを禁止し、国が代行して処罰するものです。
これは、仇討ちの連鎖を食い止めるための制度です。
死刑廃止の活動をしている暇があったなら、犯罪の撲滅のために活動したら良い！！
死刑に相当するような犯罪がなくなれば、おのずと死刑はなくなるのですからね。
野党、マスコミはまた批判のための批判ばかり！そもそもの問題は任命拒否ではなく、学術会議の存在そのもの
日本の税金を使い、日本の国益に反する団体で、日本の軍事研究を妨害し、中国の軍事研究（千人計画）に協力する最悪の団体です。
本来なら潰すべき団体です。
学術会議の悪事１
・学問の自由を毀損→防衛の研究の妨害
・復興増税の旗振り役をしていた。
学術会議の悪事２
・レジ袋有料化。
・中国の軍事研究を支援し、日本の軍事研究を妨害する。
・h-indexでわかる誰も引用しないくず論文。
学術会議の実態
拒否された6人は、共産主義者
「日本学術会議」徹底批判 「政府の６人会員の不承認を支持する」
日本学術会議問題 知られざる背景は？！ 江崎道朗のネットブリーフィング
日本の国益を毀損する学術会議は解体すべきである。
【緊急対談！武田邦彦×宮沢孝幸】マスコミが絶対に言えない!?日本学術会議の正体 学者から見た腐敗した内部事情を大暴露！
２．おかしい団体
「日本学術会議会員任命拒否の撤回を求めます」というメールが流れております。
絶対に賛同してはならない。
〈呼びかけ人〉
鈴木 淳 /東京大学大学院人文社会系教授
古川 隆久 /日本大学文理学部教授
〈賛同人〉（呼びかけ人確認順）
有山輝雄 /元東京経済大学コミュニケーション学部教授
三谷博 /東京大学名誉教授・跡見学園女子大学特任教授
吉田裕 /一橋大学名誉教授
中村尚史 /東京大学社会科学研究所教授
佐藤健二 /東京大学大学院人文社会系研究科教授
納富信留 /東京大学大学院人文社会系研究科教授
藤原辰史 /京都大学人文科学研究所准教授
熊野純彦 /東京大学副学長 附属図書館長
保谷徹 /東京大学史料編纂所長 同教授
本郷和人 /東京大学史料編纂所教授
吉見直人 /ジャーナリスト
河西秀哉 /名古屋大学准教授
吉田浩一 /出版社社員
冨永 望 /歴史研究者
浜田晋介 /日本大学文理学部教授
源川真希 /東京都立大学人文社会学部教授
北城玲奈 /出版社社員
茶谷誠一 /志學館大学教授
福島幸宏 /東京大学大学院情報学環特任准教授
瀬畑 源 /龍谷大学准教授
根津朝彦 /立命館大学産業社会学部准教授
三宅明正 /千葉大学名誉教授
及川英二郎 /東京学芸大学教育学部教授
上記、「賛同人」，「呼びかけ人」の正体は調べた方が良いですね。
おそらく左翼系のバカ学者ですね。
上記、教授から中国へ技術駄々洩れの可能性があります。
１．概要
2020年6月30日、「香港国家安全維持法」が可決・施行された。
この法律は、域外適用で国家主権を侵害する危険は法律です。
つまり、中国の悪口を言った人が、中国と犯罪人引渡し条約のある国にいった場合、拘束され中国に送還される可能性がある。
完全な国家主権侵害の法律である。
適用範囲は、全宇宙になる。
しかし、日本にマスコミは、この重要な事実を流さない。
しまいには、周庭（英: Agnes Chow Ting、アグネス・チョウ)が捕まって可哀想打で事実を一切報道しない。
少なくても、中国本土，香港に支局があるマスコミは事実は流さず、すべて中国よりの放送で事実を報道しない。
日本に不要なのは、売国マスコミである。
