こんばんは！
驚きました。ジジイは学生のころここんちの紺ブレやBDシャツに憧れました。
最近では黒の館でも注目していましたね。
LVグループあたりが買収ですかね。
大変ですね～
そんな今日のいでたちは・・・
NANOUNIVERSEのコットン急場シャツオリーブにENTRE AMISのグレーデニムを合わせました。靴はクロケットローンデス二
重文句ブラウンスエード、巻物はVINCENZO MIOZZAです。
さて
コロナ効果（？）かどうかはわかりませんが・・・
こんなんでました。
そんな中・・・
日経メディカルオンラインによると・・・
首都圏の大学病院で外科系の医局に所属するC氏は現在、大学病院に籍を置きつつ、基本的には少し離れた地方にある大学
の関連病院で診療を行っていいます。
コロナ禍でこの関連病院の患者数は減少、特に、軽症の救急受診が激減し、C氏は平時の忙しさからやや解放されていまし
た。そんな中、C氏が所属する医局からこの関連病院に提示されたのが、医局から派遣された医師の30％の給与減でした。
「この話は給与を減らしてもいいから医局員の雇い止めだけはしないでくれという名目で、医局から申し出があったもの。患者が
減って関連病院の経営も苦しいはずなので、医局の意図はよく分かります。ただ、私達としては単純に収入が減ってしまった」と
C氏。結果的に月25万円ほどの収入減になったといいます。当時は、スポットで入れるアルバイトもほとんどなく、減収を埋め合
わせることはできませんでした。
アルバイト・外勤頼みが収入減に直結
日経メディカル Onlineでは医師会員を対象に2020年6月3日～6日にコロナ禍での収入変化に関するアンケートを行い、3992
人から回答を得ました。そのうち大学病院を主な所属先としている医師475人に対して、COVID-19によって医師としての収入が
月額ベースでどう変化したか聞いたところ、半数超の51.6％が収入減少に見舞われていました（図1）。中には、上記のように医
局の意向で給与減が決まった医師もいます。
図1 昨年同時期と比べた医師としての月当たり給与収入の変化（大学病院勤務医）
アンケートに回答のあった医師全体で、収入が減少していたのは39.8％、民間病院の勤務医では30.4％だったことを踏まえる
と、大学病院の勤務医は他の職場と比べてコロナ禍で給与を減らした割合が大きいといえます。
この背景には、大学病院勤務医の給与が一般的に低いことが挙げられる。国立大学病院長会議が開催した2019年10月のプ
レスセミナーでは、当時会長の山本修一氏が「国立大学病院の役職なしの医師の平均給与は560万円で、国立病院機構の
1520万円に比べて960万円もの差がある」との試算を公表。大学病院勤務医の多くは、大学の関連病院で働いたりアルバイトに
行ったりすることで、この給与格差を埋める構図になっています。
しかしCOVID-19の影響で、この外勤が制限される事態が起きました。理由は、感染リスクを下げるために医局からアルバイト
禁止を通達されたり、外勤先の患者数が減った結果、出勤を求められる日数が減ったりなど様々なようです。今回行ったアンケ
ートで、収入変動の理由について聞いたところ、最も多かったのが他院でのアルバイトの禁止・制限で25.7％、次いで雇い止め・
出勤日数減（15.6％）、残業時間の減少（9.9％）でした（図2）。
図2 給与変動の理由（大学病院勤務医）
加えて、大学病院勤務医の収入減の理由として特徴的だったのが、製薬会社などがスポンサーとなって開催される勉強会や、
学会の学術集会での講師や座長の仕事がなくなったことに伴う、講演料のマイナスです。感染防止の観点で3月、4月くらいから
リアルセミナーが軒並み中止になり、インターネット上での開催だけになったことで、特に大学医学部の教員など、肩書が付いた
医師とってはダメージが大きかったようです。
収入が変動した理由など（大学病院勤務医、自由記述欄から）
【収入が上がった】
●わずかな危険手当で大幅に業務が増えた。世の中の人はこの現状を分かっているのだろうか。（50歳代、呼吸器内科、月1万～5万円増）
●外来受診患者が減って、大学病院の当直の負担が減少したため、給与の高いアルバイト先の当直の回数を増やすことができた。（30歳代、小児科、月5万～10万円増）
【収入が下がった】
●地方講演会での演者・座長・ディスカッサントの役がなくなったことにより、副収入がごくわずかなインターネット講演会のみとなった。（40歳代、代謝・内分泌内科、月50万円以上減）
●講演料収入がなくなった。（50歳代、脳神経内科、月1万～5万円減）
●2月に外勤先の病院で入院患者にCOVID-19発症が判明。私は外来担当なのだが、大学側から外勤に行くなと言われ、それが1カ月続いた。（40歳代、一般内科、月10万～20万円減）
●アルバイト先の収益悪化で、1日のアルバイトが半日になった。（30歳代、整形外科、月20万～30万円減）
●同僚に譲ろうとしていたアルバイトを譲らないことにした。（20歳代、産科・婦人科、月10万～20万円減）
●個人的なアルバイトが教授から禁止された。感染が収束してきたにもかかわらず、もともと個人的なアルバイトを快く思っていなかった教授がこれを機会に禁止を継続するという情報がある。（30歳代、皮膚科、月40万～50万円減）
●来院者の激減で外勤先をクビになった。（50歳代、呼吸器内科、月20万円～30万円減）
●自分の外勤は元に戻ってきたが、「8月まで外勤なし」と医局長に通達されている医師がいて気の毒に思う。医局を辞めたい原因がまた1つ増えた。（30歳代、麻酔科、月5万～10万円減）
大学院生は「修了するまで環境を変えられない」
博士号取得のために大学院に通っている医師も、大学病院勤務医と同様にCOVID-19の影響で収入を大きく減らしたようで
す。日経メディカル Onlineが行ったアンケートに回答した大学院生90人のうち、46.7％が収入が減少していました（図3）。
図3 昨年同時期と比べた医師としての月当たり給与収入の変化（大学院生）
収入変動の理由について聞いたところ、「他院でのアルバイトの禁止・制限」と「雇い止め・出勤日数減」が18.9％と多く、大学病
院勤務医と同じ傾向が見られました。（図4）
図4 給与変動の理由（大学院生）
アンケートでは大学院生からの悲痛な声も寄せられました。
30歳代のある腎臓内科医D氏は、国立医学部の大学院生。大学院に通う傍ら、他県の病院に通勤して月50万円以上の収入を
得ていました。しかし4月に緊急事態宣言が発令され、他県への移動を自粛するよう国から要請があったことで、D氏は出勤が一
切、できなくなってしまいました。医学部の大学院生はフリーランスではないし、家族を養いながら通う人も多いことから、アルバ
イトだとしても収入規模が他学部の学生と違います。こうした立場の人たちにも保証が必要ではないか。こうD氏は訴えます。
経済産業省は、COVID-19で事業収入が下がった中小企業や個人事業主向けに持続化給付金を用意しています（個人事業
主の場合、最大100万円）。6月29日からは主たる収入を雑所得・給与所得で確定申告した個人事業者と2020年に新たに創業し
た者も対象に含まれるようになったが、アルバイトや非常勤など、病院と雇用契約を結んで給与が支払われる場合は対象外で
す。一方、文部科学省はアルバイト収入が減少して修学が困難になった学生のために、学生支援緊急給付金（10～20万円）を
用意しています。ただ、これは経済的に困窮している学生が対象で、既存の奨学金制度を活用しているなどの要件があります。
大学院に通いながら被雇用者としてアルバイトをこなす医師は、どちらも対象にならない可能性が高く、加えて、大学院を修了
するまでは基本的に環境を変えにくく、収入を埋め合わせるための打ち手が限られるのも大学院生の難しいところです。
収入が変動した理由など（大学院生、自由記述欄から）
【収入が下がった】
●国からの補償がほしいが、大学院生の給付金条件が厳し過ぎる。（30歳代、消化器内科、月10万～20万円）
●アルバイト先の救急患者減少により、「当直はしばらく受け入れない」と言われた。別のアルバイト先を探すしかない。（30歳代、泌尿器科、月1万～5万円減）
●大学院生は修了までやめられない。個人バイトを増やしたいが、環境から限界がある。（30歳代、消化器内科、月20万～30万円減）
●大学病院の給与体系が歩合制なので、患者が減ったことで減収となった。（30歳代、放射線科、月20万～30万円減）
このように医学部大学院生はつらいのです。
では今日はこのへんで・・・
Buona notte!!